◎土地がある場合

土地がある場合は、親の家を二世帯住宅にするケースがいちばん多いようです。
その方法には、「そのまま住む」、「増改築する」、「建て替えをする」の三つがありますが、それぞれにメリット・デメリット、注意点があります。
・そのまま住む場合
メリット：お金がかからない。思いで深い家がそのまま残る。
デメリット：二世帯向きの仕様ではない。親子ともプライバシーが守られにくい。
注意点：子世代は間借り感覚になりがちなため、独立した一世帯である自覚をもてるよう、生活費をきちんと分けるなどの精神的なけじめが必要。将来的には増改築や建て替え、バリアフリー化などが必要となる可能性がある。
・増改築する場合
メリット：新しく必要な部分のみを加えることができる。親世帯の暮らしをあまり変えないですむので、心理的なストレスが少ない。
デメリット：思った以上に予算がかさむ場合がある。もともとの家の傷みが激しい場合は新築した方がよい場合もある。
注意点：もともとの家の深刻な傷みが見つかることが多く、計画段階で工事予算が読みづらい。信頼できる業者を選び、時間をかけて検討することが重要。
・建て替えをする場合
メリット：一からのスタートで、親子双方の希望や意見を反映させられる。将来的にバリアフリー仕様に容易に改良できる。
デメリット：予算が高くつく。計画を練る時間や、親の引っ越しなど手間もかさむ。古い家の思い出が消えてしまう。
注意点：親子双方の予算配分等の金銭面の調整が必要。将来の遺産相続や、その際の税金などもかかわるため、専門家に相談しながらの念入りな検討が必要。お金を多く出す方の意見が住まいに反映されがち。

◎土地がない場合

もともと、親や子の住んでいた家が分譲マンション、社宅・官舎、賃貸住宅などで土地がない場合は、親子双方が協力して一から土地・建物を購入することになります。
土地をあらかじめ親がもっている場合に比べると、長い道のりにはなりますが、これからの暮らしに合致した土地を自由に選べるという大きなメリットもあります。
これからの暮らしの中心は、親よりも子や孫の世代です。
親の家がある場合には、その土地に縛られる側面も多かれ少なかれ生じますが、土地がない場合は、子や孫のニーズに合わせた土地選びが可能です。
二世帯住宅の計画を土地の購入からはじめる場合には、土地選びを第一に考えなくてはいけません。
家はあとからリフォームできますが、土地はそういうわけにはいかないからです。
土地選びで後悔しないためには、地域や利便性などの立地、日照や治安などの環境、土地の価格、各家族の希望など、親子双方の優先事項をまとめておくことが必要です。
たとえば、親が郊外の静かな土地を希望しても、そこが、子の職場から電車で２時間半もかかる場合、親子の希望は合致せず、優先事項を決めることは難しくなるでしょう。
そこで、キーパーソンを一人決めて、その人の希望を柱にすると、優先事項はスムーズにまとまります。
たとえば、仕事が多忙な子をキーパーソンにするなら通勤の便のよい立地、病気がちな父親がキーパーソンなら医療施設の整った街が最優先になるでしょう。
信頼できる不動産業者に土地探しを依頼することも、優先事項をスムーズにまとめる秘訣の一つかも知れません。

◎マンションという選択肢

住まいを資産として考えたとき、日本では２０年前後で木造の建物の実質的な価値がなくなってしまうため、土地があることが資産価値の大きな要素になっています。
そのため、二世帯住宅イコール一戸建てというイメージが多くの人にあり、「一戸建てが無理だから、やむなくマンション」といった「一戸建て上位」の価値観が生じがちです。
マンションそのものがない地域もあるので、マンションに住むという選択肢自体がある意味限られたものなのかもしれません。
しかし、特に都市部の場合、二世帯住宅を考える際にマンションと言う選択肢をもつことも一考の価値があります。
マンションは駅から至近の物件、都心の物件、眺望に優れた物件などを選択肢に入れることが一戸建てよりも容易で、新築にこだわらなければ、割安な中古マンションを購入後に好みのリフォームを施す方法もあります。
また、家の中に階段がないことも魅力の一つで、親の介護が必要になったときでも、上下移動の負担がない分、介護者にとっても負担が少なくてすむのです。
家を代々住み継ぎたいと考えるのでなければ、マンションならではのメリットも享受しつつ、親子双方便利に暮らすことが可能なのです。
もちろん、一般的なマンションは核家族を対象としていますし、二世帯住宅としての広さや設備を求めると、一戸建てと同じくらいかそれ以上の金額になってしまう場合もあります。
また、リフォームにも制約が多いなどの問題もあります。
しかし、最近の大規模マンションには、共用の施設部分に温泉やトレーニングジム、本格的なシアター、医療施設などを組み込んだものもあり、人気を博しています。
今後は、二世帯住宅仕様マンションの台頭を期待したいものです。

◎賃貸で二世帯住宅

二世帯住宅イコール一戸建て、かつ、賃貸ではなく持ち家というイメージは根強いようです。
しかし、持ち家が一般に普及したのは戦後になってからです。
政府による持ち家政策が戦後復興の大きな柱となり、庭つき一戸建てを目指して国民が皆、一生懸命働いたのでした。
しかし、ここ約２０年間、国内の持ち家率は６０％前後で推移しつつ、低下の傾向にあります。
約４０％が賃貸派なのです。これを多いと見るか少ないと見るかは個人の価値観によって異なります。
もし、二世帯住宅として十分な広さを備えた住まいを賃貸で借りられるなら、たいへん合理的なことかもしれません。
なぜなら、大人数で暮らす時間はある程度限られているからです。
親世帯が亡くなった後は、子世帯が別のもっと小さな住まいに転居すれば、不要になったスペースを無駄に遊ばせておく必要はありません。
賃貸で二世帯住宅の難点は、高齢者仕様のバリアフリーにリフォームしたくても、借りものであるために思うように手を入れづらいことでしょう。
仮に、貸主がリフォームを承諾しても、将来、退去する際には原状復帰を求められたり、敷金が戻ってこないなどのリスクがあります。
二世帯で住める高齢者ケアつき賃貸住宅が、公営で整備されるようになれば理想的なのですが。

◎親を引き取るとき

子の家に親がやってきて二世帯の暮らしが始まる場合もあります。
つまり、子の世帯に親が引き取られるケースです。
しかし、注意が必要なのは、この場合の同居は、親子双方が消極的な気持ちである場合が多いことです。
親子双方が力を合わせて二世帯住宅を建てたり、現在の住まいをリフォームする場合は、若干のトラブルを抱えても、前向きな気持ちで新しい住まいや生活に思いをはせることができます。
本来、二世帯住宅の暮らしを始める際には、住まいのみではなく、一緒に暮らす親子それぞれの心の準備が必要不可欠です。
しかし、親を引き取る場合は、親の病気や急な介護を要する状況になって、親子双方が充分に準備の整わないまま、新しい生活に突入してしまう場合が多いようです。
子の家が、前もって親との同居を前提に建てられたものであればよいのですが、そうでない場合は、暮らしの中で二世帯住宅化していく努力が必要となります。
すぐに部屋数を増やすとか、大規模なリフォーム工事は難しいことです。
しかし、リビングの近くに親の部屋を設けて家族から孤立しないようにする、お風呂やトイレに手すりをつける、つまずいて怪我をしないように床の上にモノを置かないようにするなどの、すぐにできる工夫はどんどん実行していきたいものです。
また、親が子の家に間借りしている感覚になり、「肩身が狭い」といって何かと苦にしたり、以前の住まいや暮らしに戻りたがったり、新しい生活になじむまでに時間がかかるかもしれません。
新しい暮らしの中に、親の居場所や存在意義をつくることが、このようなケースでは必要です。
家事の分担を積極的に決めるなど、親に疎外感を感じさせない心配りが必要です。

◎同じマンション内に住むという選択肢

イギリス人がいい出した「スープの冷めない距離」とは、具体的には２ｋｍだといわれています。
親子双方が元気であれば徒歩でも３０分程度、自転車や車ならほんの数分の距離です。
今、同じマンションの別々の部屋に住む「近居」といわれる住み方が都市部を中心に増加しつつあります。
平成１５年度の税制改正で、相続税・贈与税の大改正が行われ、住宅取得に関しての非課税枠が大きくなったこともその大きな原因でしょう。
親が高齢でも、元気であれば２ｋｍは近い距離でしょう。
しかし、身体がうまく動かなくなったとき、そばに子がいてくれたらと思います。
しかし、同居するとなると、それなりの広さの住宅が必要になります。
こんなときに、親子それぞれが同じマンションの別の部屋に住む「近居」は手っ取り早い二世帯住宅化の方法の一つです。
この「近居」は正確には二世帯住宅ではありません。
たとえ、隣同士で暮らしても、あくまで別々の住まいなので、権利関係も別で、プライバシー面でも一般的に二世帯住宅にありがちなストレスは少なくてすみます。
同じマンションに住んでいれば、電話をして日々の食卓を共有することもできますし、身体の具合が悪いときには家事を頼むこともできます。
買い物や病院に一緒に行けたり、子どもを預かってもらったり、お互いに便利で安心、しかも、融通のきく生活を送ることが可能です。
同じマンションなら、玄関から外に出る手間はありますが、天気の良し悪しにも左右されず、傘も持たずに行き来もできます。